住まいの耐震性を5つのポイントでチェック

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耐震リフォームを検討する前に、自分自身でも確認できる耐震診断をしてみましょう。項目に当てはまったり不安を感じる時は、耐震リフォームが得意なリフォーム会社に相談してみましょう。

我が家は大丈夫?耐震性能のチェック

大震災などの経験より、地震に強い家と弱い家の研究が進み耐震診断のカタチで判定できるようになってきました。ここでは特に在来工法の木造住宅における耐震性能を測るポイントとなります。

チェックポイントを確認しつつ、ご自宅の耐震性を確認してください。もし我が家は本当に大丈夫?と感じた場合は、専門家による耐震診断をされることをオススメします。耐震診断については、各自治体で相談窓口を設けて、事例や補強技術の紹介など様々な情報提供や支援を行っています。

耐震補強が必要となった場合でも、耐力壁の量を増やしたり、梁や柱、基礎の補強などを施すことで、耐震性能を満たすことができますのでまずは相談してみましょう。

チェック①:建築時期(1981年以前は要注意)

建物の耐震性能を判断するうえで一番わかりやすい目安は建物が建てられた時期になります。耐震設計基準は大きな震災がある度に見直されており、特に1981年(昭和56年)の新耐震設計基準では必要となる壁の量や軸組の強化で耐震性が大幅にアップしました。

阪神淡路大震災では、1981年(昭和56年)以前に建てられた建物で特に多くの被害が出た一方で、それ以降に建てられた住宅の8割以上が大きな被害を受けていないと言われています。

耐震基準は2000年にも見直され、接合金物が規定されたり壁の配置バランス(偏心率)などが制定されています。最近の住宅が100%安全というわけではありませんが、新しい家であるほど耐震性能が高く安心できる住宅となってきます。

チェック②:建物の形状はシンプルなほうが地震に強い

建物の形状でも地震への強さが変わってきます。一般的には正方形や正方形に近い長方形などシンプルな箱型の家が地震に強いとされています。箱型のシンプルな家が地震に強いのは、家を囲む壁や屋根など6つの面に地震のエネルギーが均等に伝わることで、バランスよく住まい全体で支えられることが理由とされています。

逆に、地震に弱いとされているのは、『L字型』や『コの字型』など、凸凹が多い形状の住まいとなります。このような形状の場合は、地震の際に入隅(壁と壁、壁と柱などが角度をもって交わった際にできる建物の窪んだ隅)の部分に地震のエネルギーが集中しやすくなり、それによって建物のねじれや歪みが生じやすくなることが原因となります。

また、1階の一部分が駐車場となっているために壁量が少ない、2階部分が建物の左右に重心が偏っている、平屋だった家に増築により2階部分をつくっているため1階が2階の重量を支える構造になっていない、など重心が不安定な場合も地震に対して弱くなってくるため補強が必要となる場合があります。

チェック③:地盤・基礎の状態

地震の揺れは地盤の状態により伝わり方が異なります。一般的には川や海、沼、水田などを埋め立てられた土地や山の斜面などにつくられた造成地などでは地盤が弱くなってきますので、建物の建っている場所が昔どんな土地だったかは国土地理院の「土地条件図」などで調べてみましょう。

また、地名の由来からも過去の地形や災害などの状況が推測することができます。(地名に川、谷が含まれて入れば昔は川だったなど)

地盤への対処方法としては、地盤の強さが30kN/平方メートル以下の場合は地盤の耐震補強が必要とされています。工法としては軟弱地盤が比較的浅く2mぐらいまでの場合は、比較的コストが安価な表層地盤改良工法が採用できますが、強固な地盤まで深い場合は支持層まで杭を施工する必要などがあります。

また基礎部分も建物のを支える重要な箇所となります。鉄筋コンクリート造基礎であれば地震に対しても十分に強いといえますが、無筋であったり、玉石建て工法や石積工法などの場合は耐震補強が必要となる場合があります。

チェック④:建物の壁の配置や量

壁の配置や量のバランスも耐震性能では大切になります。建物を支える外壁四面がバランスよく配置されており、壁の四隅が壁となっていれば地震に対して強いといえますが、逆に壁の1面に大きな全開口の窓が設置されていたりしている場合は壁の配置バランスが悪くなるため揺れが大きくなるため地震に対して弱くなってきます。

また、外壁部分だけではなく室内の壁の量が多いほど耐震性能は高いとされています。実際に1981年の新耐震基準では必要とされる壁の量が大幅に増やされました。

2階建て住宅の場合は、床面積1平方メートルにつき1階に29センチ、2階に15センチの壁が必要とされています。さらに筋交いや耐震金具、構造用合板を設置することで総合的に通常の4.5倍もの強さにすることができます。

これらの事から、壁の量やバランスを見なおして補強、住宅全体のバランスを調整することで地震に強い家とすることも可能となります。

チェック⑤:建物の傷み具体

新築時には十分な耐震性能をもった家だったとしても、経年による老朽化で耐震性能は下がってきます。以下のようなポイントをチェックして住まいの状態を確認しましょう。腐朽などが進んでいる場合は対策が必要となってきます。

・老朽化しやすい浴室・キッチン・玄関の基礎や土台が崩れていないか?
・住まいの周囲にシロアリなどの羽アリがいないか?
・扉が開閉しにくくなってきていないか?
・住宅の柱が傾いていないか?
・床が傾いていたり、たわんでいないか?
・屋根や軒先の線が波打っていないか?

耐震・免振リフォームの情報・トピックス

耐震リフォーム成功の方法

建築基準法では住まいの耐震性能について制定されていますが、度々改正されており、1981年(昭和56年)に改正された耐震性能に関する基準が耐震性能を見極めるうえで大きな基準とされています。

1981年以前に建てられた住居約98%では耐震性能が不足しているといわれており、万が一に備えてはやめの耐震補強が大切になってきます。税制については耐震リフォームの減税制度についての記事でも内容を確認することができます。

耐震リフォーム成功の方法を見る

耐震・免震リフォームの価格傾向

主な価格帯:50万円~200万円以上

必要な耐震補強工事については、すべてを実施しては高額になってしまいますので、まずは専門家による耐震診断を実施してもらい、その結果から適切な耐震補強工事が何かを見極めることが大切です。

構造に大きく手を入れず最適な耐震補強を実施する場合は多くが100万円以内にて施工できるようです。なお、耐震診断や耐震リフォームについて、多くの自治体で費用の一部を助成してくれますので、まずはお住まいの自治体の窓口にて詳細を確認しましょう。

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